日本企業の問題は精神病にあった

会社は、決して働くばかりのところではなく、健康診断やカウンセリング、ハラスメントなどの相談室なども設けています。

しかし日本のうつ病患者数は上がる一方な上に、会社員という人が多いです。

社員がうつ病だと仕事に影響が出ます。

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そのためカウンセリングルームを作るなどしてきたのですが、なぜうつ病が減らないのでしょう。

同僚のうつ病に対しての対応

同僚のうつ病の症状を見つけたときあなたならどうしますか？

回答でもっとも多いものが「何もしない」でした。

この回答は決して全てが相手を蹴落として自分が昇進するためというわけではなく、「何も出来ない」人が多いということです。

家族でさえも扱いに困ってしまううつ病なので、他人にはどうすることも出来ないのです。

しかし、「何も出来ない」のではなく「対策を知らない」ことの方が重大で、つまり日本企業が精神病の対策をしていないことが問題なのです。

うつ病への支援策ができていない

メンタルヘルスの支援策といえば一番わかりやすいもので、休暇の申請可というものがあります。

賛否両論の意見があり、「サボっているだけなんじゃないのか」「会社に復帰できない」というものです。

ですが支援策とは休暇に限らず勉強会というものもあります。

間違いを生じさせる「うつ病の部下を見つけた際の上司の対応」を学ぶのではなく、「うつ病」についてを学ぶものです。

また職場環境の改善の取り組みや悩みが無くともカウンセリングを定期的に行わせるなど心の指導ができる。

それがメンタルヘルス支援策です。

ある会社では、うつ病の対策として休暇から復帰した社員に再教育をする期間が設けられています。

いざ休職からの復帰となるとついていけるのか不安ですが、改めて指導をしなおしてくれる会社のゆとりが重要なのです。

ストレス社会の今は、解決策もストレスにあります。

毒をもって毒を制すというように精神病には精神病が解決のキーなのでしょう。